ENGLISH

東南アジア、南アジアを中心とする世界各国における、海外市場、マーケティング調査|Research Asian Information rain

お気軽にご相談ください
お問い合わせはこちら
またはinfo@research-asian.infoまで

国内・海外ネットワーク

顧問

大江 建 氏(早稲田大学参与)

1964年日本大学理工学部物理学科卒業、米国プリンストン大学にフルブライト奨学研究員として留学。1972年米国メリーランド大学大学院物理学科修了、Ph.D.取得。1973年ダイモジャパン(株)社長。75年大江事務所創立、代表。1981年米国コロンビア大学大学院経営学科修了、MBA(経営学修士)取得。1998年早稲田大大学院ビジネススクール教授(現職)。2008年早稲田大学インキュベーションセンター所長。新規事業論、社内ベンチャー論、起業家教育論を研究。新規事業立ち上げのコンサルティングと社外監査役・取締役業務などに従事。 <主な著書>『成功する事業・失敗する事業』(共著、日本能率協会マネジメントセンター)、『ベンチャー企業の経営と支援』(共著、日本経済新聞社)、『「起業家教育」で子供が変わる!』(共著、日本経済新聞社)、『起業家の輩出』(共編著、日本経済新聞社)など。

原 洋之介 氏(東京大学名誉教授)

1967年東京大学農学部農業経済学科卒業、1969年、同大学大学院農学研究科修了。東京大学農学博士。東京大学東洋文化研究所長・同大学院情報学環・学際情報学府教授を歴任。2006年より政策研究大学院大学客員教授。<主な著書>『クリフォード・ギアツの経済学』(リブロポート・「発展途上国研究奨励賞」受賞)や、『東南アジア諸国の経済発展』(リブロポート・「第12回大平正芳記念賞」受賞)、『開発経済論』(岩波書店・「国際開発研究大来賞」受賞)など多数。

細野 助博 氏(中央大学総合政策学部教授)

1973年慶應義塾大学院経済学研究科修士課程修了。同年に日本ユニバック(現日本ユニシス)に研究員として入社。81年筑波大学院社会工学研究科博士課程修了。93年に中央大学総合政策学部教授となり、97年より1年間メリーランド大学大学院客員教授。98年より現職。財務省財政制度審議会委員、八王子市教育委員会委員を務める。02年には「平成14年度日本計画行政学会学術賞論説賞」を受賞。

レインの海外ネットーワーク一覧

 
対象地域 提携ネットワーク体制
都市 提携状況 現地対応言語
インド チェンナイ、バンガロール 調査員・コンサルタント 英語、ヒンズー語、タミル語、テルグ語
カンボジア プノンペン、シアムリエプ パートナーシップ協定調印済み調査会社、調査員・コンサルタント クメール語、日本語、英語
インドネシア ジャカルタ パートナーシップ協定調印済み調査会社、調査員・コンサルタント インドネシア語、日本語、英語
ラオス ヴィエンチャン パートナーシップ協定調印済み調査会社、調査員・コンサルタント ラオ語、日本語、英語
マレーシア クアラルンプール、ペナン パートナーシップ協定調印済み大学ラボ(UKM経営学系教員)、調査員・コンサルタント マレー語、英語
ミャンマー ヤンゴン 調査員・コンサルタント ミャンマー語、日本語、英語
フィリピン マニラ パートナーシップ協定調印済み大学ラボ(フィリピン大都市工学教員)、調査員・コンサルタント タガログ語、英語、日本語
タイ バンコク 調査員・コンサルタント 日本語、タイ語
シンガポール シンガポール 調査員・コンサルタント 日本語、英語
ベトナム ハノイ、ホーチミンシティ パートナーシップ協定調印済み調査会社、調査員・コンサルタント 日本語、ベトナム語、英語、仏語
その他、イギリス、ドイツ、アメリカ、中国、韓国、アラブ首長国連邦および他のアラブ諸国、ロシアにも個人専門家のネットワークがあります。海外でのお困りごとはお気軽にご相談下さい。小回りの利く調査・コンサルティング会社として皆様のお役に立てることを願っております。

提携企業一覧

有限会社ヒューマンリンク

humanlink-logo2海外高等人材育成コンサルティング会社。代表の中野氏は、アジアの高等教育ODAプロジェクト(高等教育開発プロジェクト、留学生事業等)に約20年の経験を持つ。

株式会社イーサイド

siteLogoIT業界に特化したイベント会社。IT業界黎明期である2000年に創業、一貫してIT業界の各種イベント、セミナーを多数実施、厚い信頼を受けている。日本および海外での国際イベントの実績も数多い。

株式会社ナヴィスコンサルティング


日系企業の海外進出および外資系企業の日本進出の支援に特化した国際会計事務所。新規進出支援から財務・税務デューデリジェンスやアウトソーシングまで幅広いサービスを提供。海外の提携会計事務所と協業し、国際取引に関する会計・税務・労務の日常的な相談にも対処する。